費用について調べていくと、多くの方が高額療養費制度の次に「自分が入っている保険からも、お金がもらえるのではないか」という疑問にたどり着きます。テレビCMでおなじみの医療保険や、生命保険に付いている特約のことです。日帰り手術が普及した今、「入院しないと給付されないのでは」と心配される方も少なくありません。

最初に、いちばん大切なことをお伝えします。手術給付金を受け取れるかどうか、いくら受け取れるかは、ご加入先の保険会社が約款（やっかん）にもとづいて判断するものであり、医療機関である当院が決めたり保証したりできるものではありません。本稿は「受け取れます」とお約束する記事ではなく、ご自身で正しく確認していただくための手順を、麻酔科専門医の視点でまとめたものです。

結論：鼠径ヘルニアの日帰り手術でも、対象になるか・金額はご加入先の約款で決まり、当院では保証できません。

これが本稿でいちばんお伝えしたい結論です。手術給付金は、契約者がご加入先の保険会社と結んでいる契約（約款）にもとづいて支払われるお金です。同じ「鼠径ヘルニアの日帰り手術」を受けても、ある方は給付の対象になり、ある方は対象外になることがあります。それは商品や契約内容、特約の有無が一人ひとり異なるためです。

そのため当院は、「受け取れます」「給付されます」とお伝えすることはできません。可否や金額は、当院ではなくご加入先の保険会社が判断します。費用の見通しを立てたい段階で、加入している保険の証券や約款を手元に用意し、ご契約先に確認することが、いちばん確実で早い方法です。

当院がお手伝いできるのは、保険会社にお伝えするための材料（手術の正式名称や診療報酬上の区分、必要書類の発行）を、受診時にご案内することです。可否の判断そのものはご加入先、材料の準備は当院、という役割分担とお考えください。

結論：診断書・領収書・診療明細書などが一般的ですが様式は保険会社により異なり、当院発行分は受診時にご案内します。

給付金を請求する際には、一般に、保険会社所定の診断書、手術や受診の事実がわかる領収書、診療明細書などが必要になることが多いです。ただし、求められる書類の種類や様式は、保険会社や商品によって異なります。なかには保険会社専用の診断書様式への記入を求められる場合もあります。

そのため、まずはご加入先に「どの書類が必要か」「どの様式を使うのか」を確認していただくのが確実です。そのうえで、当院で発行できる書類や、発行にかかる費用・手数料、お渡しまでの目安については、受診時または窓口でご案内します。

書類について、当院から「必ず発行できます」「無料です」といった断定はいたしません。様式や内容によって対応が異なるためです。必要な書類が分かった時点で、早めにご相談いただければ、準備を進めやすくなります。

結論：公的な高額療養費は費用ページで、民間の手術給付金は本記事で、と役割を分けてご確認いただけます。

費用の不安を解消するには、公的なしくみと民間のしくみを一体で、しかし役割を分けて確認するのが近道です。当院では、患者さんの費用の不安に対して、健康保険・自己負担割合・高額療養費制度・入院費が不要な日帰りの差を、一つのまとまりとしてご説明することを大切にしています。

そのうえで、それぞれの確認先を分けると、次のようになります。公的な高額療養費制度や、自己負担の早見表、限度額適用認定証、キャッシュレスでの支払いなど「公的・支払い」に関することは、費用のページでまとめてご確認いただけます。一方で、本稿でお話ししてきた民間の医療保険・手術給付金は、ご加入先の約款しだいの世界であり、本記事の手順に沿ってご契約先にご確認ください。

なお当院は、保険診療で行っており、マイナ保険証や限度額適用認定証、キャッシュレス決済に対応しています。日帰り手術のため、入院費はかかりません。これらはいずれも公的・院内のしくみであり、民間の給付金とは別ものとしてお考えください。